インテルの株価、2000年以来の高値に、AI特需で「GPUモリモリ載せれるマザーボード」がバカ売れ

同社は、アドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）などの競合に市場シェアを奪われてきた状況を受け、技術的な主導権回復に向けた複数年にわたる取り組みの途上にある。減収の中で新工場への巨額投資による損失が膨らんだことも重なり、2024年に株価は60%下落した。

センチメントの改善は、いくつかの重要な進展を受けたものだ。4月初旬、インテルはアポロ・グローバル・マネジメントからアイルランド工場の持ち分のおよそ半分を142億ドルで買い戻すことで合意した。その後、インテルはイーロン・マスク氏の半導体開発プロジェクト「テラファブ」計画に参加し、テスラやスペースX、xAI向けの半導体開発に取り組む方針を示した。これに先立ち、グーグルがインテルの「Xeon」プロセッサーをデータセンターで採用する方針も表明している。

ガベリ・ファンズのリサーチアナリスト、リュウタ・マキノ氏は「短期的な材料が数多くある。インテルは非常に魅力的だ」と述べた。その上で、同社が年内にファウンドリー事業で外部顧客の獲得を発表するとの見方に「かなり自信がある」とし、アップルや、昨年同社に出資したAI半導体大手エヌビディアなどとの協業の可能性を指摘するウォール街の見方に同調した。

メリウス・リサーチのアナリスト、ベン・ライツ氏は10日付の顧客向けリポートで、「戦略的なファウンドリー資産としてのインテルの価値を巡る見方は、日々裏付けられているように見える」と指摘し、同社株の目標株価を引き上げた。上方修正は今年3度目。今後も株価上昇が続き、新たな大口顧客の発表が見込まれるとしている。

同氏は「事業執行が進み、粗利益率が40％台半ばに向けて上昇し、（アップルやエヌビディアの可能性もある）外部のファウンドリー顧客が実際の売り上げに寄与し始めれば、インテルの株価純資産倍率（PBR）は長期的に4倍程度に向かう可能性がある。その場合、株価は100ドルを大きく上回る水準も視野に入る」と記述した。

https://www.bloomberg.com/jp/news/articles/2026-04-17/TDN6R5T9NJLW00#gsc.tab=0

なぜなら、現在のAIブームの本質は、計算能力の分散ではなく、特定のアーキテクチャへの集中にあるからだ。モバイル時代の荒波に飲まれ、一時影を潜めた彼らは、GPUという新たな心臓部を支える土台、つまりマザーボードという「血管」の設計権を掌握することで、再び市場の支配権を手中に収めようとしている。高性能なマザーボードが売れるほど、インテルが規定する規格から外れることは難しくなり、世界中のデータセンターが彼らのエコシステムに組み込まれていく。これは偶然の回復ではなく、計算の主導権を再びシリコンの王者へと戻すための、壮大な再編計画の進展なのだ。