ヤクザ「助けて！2011年に各キャリアが反社条項導入したせいでガラケーからスマホに機種変できないの！なのに機種変勧奨電話がくるの！」

「いや、そういう問題じゃないんで」と笑ったという幹部。会社ごとに作られているだろう反社のブラックリストに引っかからなかったのだろう。

「携帯の売買契約書の中に、反社会的勢力がうんぬんという文言があるでしょう」

「はい」と歯切れのよく担当者が返事する。

「買うのはいいんだよ」

「はい。では、ご予約はいつに？」

「買うからさ、契約書のその文言、削除してくれる？」

「…削除ですか？」担当者の声がくぐもった。

「上司に聞いてみますので、お電話かけ直してもよろしいですか」

数分後、また電話が鳴った。

「申し訳ありません。さすがにそれはできないそうです」

「じゃあ無理だね」

「そうですよね」と担当者。

「大丈夫だって言われても、契約書にサインしたら、嘘ついたことになるからさ」という幹部に担当者は

「残念ながら、中古の機種をどこかで買うしかないですね」

「そうだろ！」

幹部の周りでは、キャリアとの間でガラケーをめぐり、こんなやり取りが繰り返されているらしい。

携帯電話各社は、暴力団排除条例が全国で整備される2011年以降、利用規約の中に、暴力団など反社会勢力を排除する規約を設けている。これにより、暴力団組員や組織に関係する者は携帯を新規契約することができない。「ヤクザはスマホを持てない」と言われるのはこのためだ。

この幹部が持っているのは2011年以前に契約したガラケーで、それをそのまま使い続けてきたという。携帯ショップの女性は、「中古の機種をどこかで買うしかない」と言ったが、4Gや5G対応のものを新たに使用するにはキャリアとの契約が必要になるため実際にはこれも難しい。

「俺たちみたいなヤクザは、小さな罪でもすぐに捕まる。大丈夫だと言われたから、あとは俺の責任じゃないと言っても、警察には通用しない。反社のチェックをしている所では、きちんと自己申告しないとまずい」

（後略