日本のスマホゲーユーザーの平均年齢40歳、課金額は年1万9000円。終わりだよこの国

2次元ゲームを手がける中国のゲーム企業は、2次元文化を生んだ日本を目指す。日本は世界第3位のゲーム市場で、2020年はモバイルゲーム市場の規模が120億1000万ドル（約1兆3000億円）に達している。そして、中国のモバイルゲームメーカーは海外売上高の23.91%を日本市場で稼ぎ出している。

日本はゲームの課金ユーザーが多いことでも知られている。中国のゲームユーザーの主流が25歳前後前後の若者「Z世代」であるのに対し、日本ではゲームユーザーの年齢層が高く、平均年齢が40歳近くであることもその理由となっている。

ちなみに、モバイル広告プラットフォーム「Mintegral」の統計によると、2018年の日本のモバイルゲームユーザー1人当たりの課金額は171ドル（約1万9000円）だった。

中国の2次元ゲームは日本市場を求めており、日本市場には中国製ゲームへのニーズがある。大手証券会社「国信証券（Guosen Securities）」が発表したリポートでは「人気タイトルを手がける日本のゲームメーカーの売上高は全体的に減少傾向にあり、競争力も弱まっている。また、日本企業には中国企業ほどの迅速な対応力がない。ストラテジーゲームが日本市場に入って久しいが、日本企業はこのジャンルのゲーム市場を制せないでいる」との見方が示されている。今年第1四半期には、日本のモバイルゲーム売上高ランキングの100位以内に中国製ゲーム29タイトルがランクインし、中国製ゲームが市場シェアの25%を占めた。このことからも、日本で中国製ゲームへのニーズが高まっていることが見て取れる。

そもそも日本は、アニメ・コミック・ゲーム（中国では「ACG」と総称）を中心とする2次元文化誕生の地だ。中国の2次元コンテンツが受け入れられる確率は高い。とはいえ、日本では没個性な2次元ゲームの淘汰がすでに進んでおり、中国ゲーム企業の進出が成功するかは未知数だ。

そしてそれに発狂してる弱ップ男性（笑）（笑）

まぁ株買ってる会社の100円だか300円だかの初回課金のはスタート時に応援の気持ちでやったことはある