オーディオ製品の出荷額、20年で3700億円から800億円に。お前ら自宅で高品質なサウンドを楽しみたくないのか？

今回の事業売却でオンキヨーとパイオニアのブランドはどうなるのか。オンキヨーは売却先のシャープと共同で、生産効率化を目的に平成２０年からオーディオ製品の部品を製造するマレーシアの工場に共同出資しており、ヴォックス社には米国でのオーディオ販売を委託するなど関係が深い。

事業を引き受ける合弁会社でシャープは生産を担当し、ヴォックス社が販売を担う。オンキヨーとパイオニアのブランド存続についてはヴォックス社の意向も関わるため、シャープは「さまざまな可能性を検討する」と明言を避けたが、オンキヨー側は「ブランドを残す方向で事業譲渡の協議を進めた。パイオニアも含めてそうなるものと考えている」とする。

ただ、事業譲渡でブランド存続の可能性は残されたものの、自宅などで高品質の音楽を楽しむための国産オーディオ市場の厳しさは増す一方だ。電子情報技術産業協会の統計によると、オーディオ関連機器の国内出荷額は平成１２年の３７８６億円から、令和２年は８０２億円までち込んだ。

一方、イヤホンやヘッドホンはワイヤレス化などで普及が進み、スマホと接続してインターネットサービスが利用できる機能などを備えた「ヒアラブルデバイス」として進化。富士キメラ総研の調査によると、市場規模は令和元年の２億１千万台から、７年には５億７１００万台まで成長すると予測する。

オーディオ専門店「豊中オーディオ」（大阪市浪速区）を経営する高橋邦彦さん（７３）は、高校卒業後にオンキヨーで約１０年間勤務したといい、今回の事業譲渡を「オンキヨーのオーディオはクラシックなどの重厚な音楽に適した高い音質を追求してきたが、日本ではそうした音楽を自宅で楽しむ文化が広く根付かなった」と惜しんだ。（山本考志）

https://www.sankei.com/article/20210620-X2DDVJTYQJLLTCGBT7JZ24AUBI/3/