世界的なメモリ不足が極まってDDR2やDDR3のような旧型製品の価格も上昇開始

台湾の市場調査会社・TrendForceの調べにより、世界的なメモリ不足が転換点を迎え、旧世代の製品と表現されるようなDDR2メモリやDDR3メモリの価格も上昇していることがわかりました。

AIブームによって、メモリチップメーカーが収益性の高いHBMやサーバー用DRAMの生産を優先するようになり、消費者向けのメモリが大規模に不足する事態となっています。このため、DDR4やDDR5といったメモリの部品価格が高騰し、PCなどメモリを必要とする機器のコストも上昇の傾向が見られます。

スマホをはじめとした通信機器だけでなく半導体の製造も行っているSamsungは、2027年はさらにメモリの供給不足が深刻化するという予測を示しています。
TrendForceの調査によると、一部のハードウェアメーカーはコスト抑制のため、メモリ仕様の格下げに動いていて、たとえばDDR4で設計するところをDDR3に置き換えたり、DDR3ベースの製品でDDR2を使用するよう再設計する事例があるとのこと。

ただ、DDR3やDDR2といった古い仕様のメモリを搭載したシステムをPCメーカーが出荷するとは考えにくく、また、現役世代のプロセッサはレガシー世代のメモリに対応していないため、他の種類のデバイスで「工夫」が行われているとみられます。

TrendForceによると、2026年第2四半期のDDR2の契約価格はおよそ55％から60％上昇し、第3四半期もさらに35％から40％上昇すると予測されているとのことです。

なお、DDR2の主要サプライヤーとしては台湾のWinbondやESMTなどがありますが、WinbondはDDR2製品の生産を徐々に縮小して、その分の生産能力をDDR3・DDR4・LPDDR4といった利益率の高い製品に回しています。一方、ESMTはウェハーメーカー・PSMCからの割当枠の範囲内で、DDR2の生産を最大限に拡大する方針で、WinbondのDDR2生産縮小によって生じた需給の差を埋めるため、リソースを集中させているとみられます。
https://gigazine.net/news/20260623-cascading-consumer-dram-shortage/