OpenAI「生体認証必須のSNSを開発する！インプレゾンビざまあ」これは期待

OpenAIによる独自ソーシャルネットワークの開発は、ある1つの使命を軸に具体化しつつあるようだ。すなわち、かつてTwitterと呼ばれたプラットフォーム（現X）を、終わりのない有害で毒々しいヘドロ溜まりにしてしまったボット問題を根絶することである。

プロジェクトに詳しい関係者がForbesに語ったところによると、このソーシャルネットワークはまだ開発のごく初期段階にあるが、「実在の人間だけ」が参加できるプラットフォームとして構想されてきた。ChatGPTやSoraといったアプリが爆発的に広まったAI大手として、OpenAIがその勢いを生かそうとしている中で、これは潜在的な売り文句になり得る。ただし、仮に立ち上げれば、X、インスタグラム、ティックトックといった強力な既存勢力がひしめく市場に踏み込むことになる。
Orbを通じた、「人間であることの証明」（proof of personhood）を採用する可能性

■Orbを通じた、「人間であることの証明」（proof of personhood）を採用する可能性

OpenAIのアプリは10人未満というごく少人数のチームで開発されており、生体情報による本人認識（生体認証）の要素が含まれる可能性がある。開発に詳しい関係者によれば、チームは、アップルのFace IDまたはWorld Orb（ワールド・オーブ。Orbの通称として利用されることがある）を通じた「人間であることの証明」（proof of personhood）を利用者に求める案を検討してきたという。World Orbは、メロンほどの大きさの眼球スキャナーで、個人の虹彩を用いて固有で検証可能なIDを生成する（編注：Orbは、Allspice.ioとGitHubでハードウェアとソフトウェアをオープンソース化している）。WorldはTools for Humanityが運営しており、同社はOpenAIのCEOであるサム・アルトマンが創業し、現在も会長を務めている。

真の意味で生体認証による検証を行えば、OpenAIのソーシャルネットワーク上のすべてのアカウントの背後に実在の人物がいることを保証できる。フェイスブックやLinkedIn（リンクトイン）のようなソーシャルネットワークも本人確認を試みてはいるが、一般に電話番号やメールによる認証、行動データやネットワーク上のつながりを示すシグナルなどに依存している。利用者が人間であることを（おそらく決定的に）証明できるはずの生体認証ソリューションを追求した例は、いずれにもない。一方プライバシー擁護団体は、Worldのような本人確認のリスクを警告している。虹彩スキャンは変更できない情報であり、悪用されればさまざまな深刻な混乱を招き得るからだ。

このソーシャルネットワークがOpenAIの既存の製品ポートフォリオをどのように補完するのかは分からなかった。ただし関係者によれば、利用者はそこで、動画や画像などのコンテンツをAIで作れるようになる可能性が高いという。メタのインスタグラムは、9月時点で月間アクティブユーザー数が30億人に達しており、すでにアプリ内でAI生成画像を直接作成できる機能を備えている。OpenAIのソーシャルネットワークには現時点でローンチ時期はなく、公開できる段階に至る前に内容が大きく変わる可能性があると、関係者は注意を促した。

OpenAIはコメントを控えている。The Vergeは昨年4月、OpenAIがソーシャルネットワークに取り組んでいると報じていた。

長年にわたり、ソーシャルネットワークはボットアカウントに悩まされてきた。ボットは通常、人間の関与（エンゲージメント）をまねて、暗号資産価格をつり上げたり、ヘイトスピーチを増幅して世論認識をゆがめたりする目的で使われる。とりわけXでは深刻な問題であり、イーロン・マスクがTwitterを買収して名称をXに変え、従業員の約80％を解雇し、投稿のモデレーションやボット排除を担うトラスト＆セーフティ（信頼・安全）チームを骨抜きにしたことで、問題は急激に悪化した。

マスクはTwitter買収前からボットへの「宣戦布告」をしており、2025年には、返信スパムを減らすことを目的とした一斉削除で約170万のボットアカウントを削除した。だが、ボットは依然として問題であり続けている。

2008年以来Xの常用ユーザーであるアルトマンは、同プラットフォーム上のボットに対する不満を率直に表明してきた。2025年9月にはXに、「どういうわけかAI Twitter／AI Redditは、1～2年前にはなかった形で、とても偽物っぽく感じます」と投稿した。この投稿の数日前にも同様の趣旨を述べ、「デッド・インターネット理論」（dead internet theory）を引き合いに出した。同理論は、2016年以降インターネットが非人間的な活動に席巻されてきたとするものだ。アルトマンは「デッド・インターネット理論をそこまで真剣には受け取っていませんでしたが、LLM（AI）に運用されているTwitterアカウントが今は本当にたくさんあるように見えます」と書いている。

OpenAIは、消費者向けで大きな拡散力を持つアプリを作ってきた実績がある。AIを主流へ押し上げたChatGPTは、ローンチから2カ月でユーザー数1億人に達し、現在は8億人を超える。同社のAI動画アプリSoraは、5日足らずでダウンロード数100万件に到達し、成長率はChatGPTより速かった。

●OpenAIがSNSの立ち上げに踏み切るなら、厳しい戦いに直面する可能性

それでも、OpenAIがソーシャルネットワークの立ち上げに踏み切るなら、厳しい戦いに直面する可能性が高い。モバイルの1日当たり利用者数でXと同程度になったメタのThreadsアプリと競合する必要があるほか、総ユーザー数4000万人超の新興勢力Blueskyもある。さらに、AIコンテンツの行き先になる競争では、インスタグラムやティックトックといった巨人が先行している。「フィードが、合成されたあらゆるもので埋まり始めています」と、インスタグラム責任者のアダム・モッセリは12月に投稿した。

AIボットざまあ

ボットで盛り上がらないSNSは流行らないよ

>>7
嫌儲もスクリプトで盛り上がってなくてスカスカだったらお前らも居なくなりそうだしな

生体認証データ渡すとかリスクがでかすぎる
そこまでしてSNSやりたいのか

珊瑚は大切に。

“非正規”という言葉をこの国から一掃してまいります